医学と理工の両分野で連携した技術開発を進める秋田大、東京工業大、秋田県医師会の3者は、地元企業などが参加して取り組みを後押しする「三者間連携支援コンソーシアム」を設立した。資金面の協力を得ながら、医療情報や県内企業の技術力を生かした新産業創出や人材育成に力を入れる。
 コンソーシアムは3者に加え、県内の銀行や製造業者などで構成する。高齢化が全国最速で進む秋田県で長寿健康社会の実現を目指し、遠隔診療システムや健康増進サプリメントの開発に取り組む。
 企業や研究者のニーズを把握して両者をマッチングさせ、共同研究や製品開発につなげる。
 秋田市の秋田大で4月24日にあった記者会見で、同大の山本文雄学長は「研究成果と最新技術を生かして新産業を生み出すため、資金面の支援が期待できる」と強調。県医師会の小玉弘之会長は「過疎地で医療機能を確保するシステムを構築し、世界にアピールしていきたい」と話した。
 3者は昨年3月、高齢化社会の課題解消に向けた連携強化に関する協定を締結した。歩行訓練ロボットや健康食品の開発を進めてきたが、研究費の確保が大きな課題だった。