今年のノーベル化学賞が、旭化成名誉フェローの吉野彰氏(71)に贈られることになった。日本人のノーベル賞受賞は27人目で、自然科学部門の受賞ラッシュが続く。

 基礎研究の裾野の広さが改めて評価されたと言えよう。他方で、研究実績の先細りを憂う声も聞かれる。

 受賞した内容は30~40年前に取り組んだものが多く、最先端分野では研究費の減少もあって、研究レベルを示す各指標は下がり続けている。

 背景には、大学や民間企業でじっくりと専念できる環境が失われている点が挙げられる。目の前の成果を求められ、追い立てられるように論文をまとめるのが普通の光景になった。

 日本のものづくりは、こつこつと積み上げられ、築かれてきた。吉野氏は受賞インタビューで「研究開発は時間を要する。リチウムイオン電池も研究から市場に出回るまで15年かかった」と語った。

 受賞を機に基礎研究にいそしむ若手に光が当たると同時に、長く時間のかかるテーマが評価され、現場が活気づくことを望みたい。

 日本の大学の理系論文数は2000年ごろから横ばいとなり、米国、中国とは比較にならないほど低調だ。

 特に他の論文に引用された「影響力のある論文」では、国別ランキングで20年前の4位から11位(16年)に。研究費の減少、国立大学の法人化と軌を一にしている。

 国は、研究室が自由に使える運営費交付金を減らしつつ、競争原理を働かせようと複数の学者が獲得を争う競争的資金へのシフトを進める。

 獲得できれば大学の予算も潤うため、本部から応募を促され、申請書や報告書作りの雑務に追われて研究の時間は大きく削られた。

 競争的資金の期間は3~10年に限られる。研究者の雇用は任期付きとなって、博士号取得後に研究職に就く「ポスドク」の身分は不安定となる。任期切れが近づくと就職先探しを迫られる。

 競争的資金は、応募者が増えて倍率が高い。「金なし、研究時間なし、ポストなし」の状況で、博士号取得者そのものが減り続け、論文数の減少につながっている。

 「選択と集中」で生産性を高めると国は言うが、学識者からはすこぶる評判が悪い。 18年のノーベル医学生理学賞に輝いた本庶佑氏は「1億円を1人にあげるのでなく、10人にあげて10の可能性を追求した方が、成果を期待できる」と話している。

 大隅良典氏(16年、医学生理学賞)は「国全体の雰囲気が効率をあまりにも求め過ぎている」と訴える。軌道を修正し、研究と教育のありようについて議論の質を高める時だろう。

 分岐点にあるとの危機感を持ち、これからも研究者の笑顔を見続けられるよう厚みのある環境をつくってほしい。