河北新報社とマーケティング・リサーチ会社マクロミル(東京)は東日本大震災に関するネットアンケートを東北6県と首都圏で実施し、「復興五輪」を掲げる2020年東京大会への評価や東京電力福島第1原発事故を受けた福島の風評被害の現状を探った。(報道部・庄子晃市)

 東京大会での復興五輪の実現に向けて、アンケートの自由記述では、さまざまな提言や意見があった。被災地へのイベント誘致や選手村への食材提供など感謝と復興を世界の人々に伝えるアイデアが寄せられた。
 青森県の20代女性は「震災で起きたことと復興を全世界の人たちと共有すること」が重要だと回答。宮城県の20代女性は「積極的に被災地の現状を見せるべきだ」と指摘した。
 復興五輪の機運を醸成する策としては、東北から「イベントを誘致してほしい」(宮城県の40代男性)「聖火リレーが被災地をまんべんなく回る」(山形県の60代男性)などがあった。
 首都圏からは「選手村の食材に特産品の活用を」(50代女性)「被災者を観戦に招待してほしい」(20代女性)などの提案があった。宮城県の50代女性は「東北に足を運んでもらえる企画、努力がもっと必要だ」と課題を強調した。
 復興五輪は「言葉だけ」という指摘も少なくない。福島県の40代女性は「恩着せがましく名前を付けられただけ」と憤り、青森県の60代男性は「うたい文句は良いが、具体像が見えない」と疑問視する。
 五輪と復興を結び付けるべきではないとの意見も目立った。福島県の30代男性は「復興と五輪は関係ない」、首都圏の30代女性は「純粋にスポーツとして楽しみたい」と記した。

アンケート結果の詳細をPDFファイルで公開しています。
https://www.kahoku.co.jp/img/news/pdf/shinsai_7years.pdf